望ましい事態ではありませんが、せっかく予定していた結婚式がキャンセルになってしまうこともありえます。そんなときは、キャンセル料や連絡などをどう対処すればいいのか、万が一のためにここで解説していきます。
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結婚式がキャンセルになるシチューションとは
結婚式がキャンセルになるシチュエーションとして多いのは身内に不幸があった場合です。近しい親族が亡くなった場合、結婚式は取りやめにして喪に服す傾向があります。
また、それ以外にも二人の仲が悪化して結婚自体が中止になったなら、当然結婚式もキャンセルになります。いずれにせよ、キャンセルの手続きをやり遂げることが必要です。
キャンセルになったらすぐに連絡を
結婚式がキャンセルになるのは大半がネガティブな理由であり、ショックのあまり関係者が動けなくなってしまうこともありえます。
しかし、周囲の人間が勘違いをしたままでいると大きなトラブルを招いてしまいます。落ち込む心を我慢して、キャンセルになった旨を周囲にすぐ伝えることが必須です。
会場のキャンセル料はいくらくらいかかる？
すでに式場を予約していた場合はキャンセル料が発生します。料金は契約時に説明を受ける約款の内容によって変わってきます。
申し込んでしまうと約款に同意したことになり、その日からキャンセル料がかかることもあり、この約款の内容は本当にとても大切ですので、見落としがないようにしっかり見ておきましょう。
一般的には、日程が近くなっていればなっているほど、キャンセル料の額は高くなり、直前であれば総見積り金額の50パーセント程度のキャンセル料を払わされる義務が生じることもあります。
規模を抑えて式を行うこともある
身内に不幸があった場合、披露宴をキャンセルしても、結婚のお祝い自体は新郎新婦の記念として行う場合があります。そのときは近しい親戚と一部の友人だけを招待し、小規模のパーティー形式で行うことが多いようです。
親族同士の顔合わせも兼ねて料亭やレストランなどで、食事会のような雰囲気で進んでいきます。
後日、正式に披露宴をやり直すケースも
新郎新婦の関係が悪化したうえでのキャンセルでないのなら、後日披露宴をやり直すケースもあるでしょう。ただし、キャンセル料を払ってしまったのなら、予算に余裕がなくなることもあるのであきらめる新郎新婦も少なくありません。
式場やプランナーと話し合って新郎新婦にとって納得できる決断を下すことが大切です。
おわりに
二人の仲が悪化したわけではなくても、予期せぬトラブルで結婚式がキャンセルになることはあります。
そんなときは新郎新婦と家族をまじえて話し合い、スムーズに対応していくことが必要です。ショックな気持ちはあるでしょうが、早く動かなければ莫大なキャンセル料や迷惑を招いてしまうからです。
